のぼりを変えたらお客様が増えました。

近隣は個人経営の居酒屋の激戦区です。常連のお客様はたくさんいらっしゃいますが、新規のお客様がなかなか来てくださらない。そこで、みんな同じようなのぼりを使っているので、目立つものをオーダーしてみました。本当に目立つので、のぼりが面白いねと来て下さるお客様が増えました。改装するよりも安いですし、大成功ですね。
 無限(M-TEC)は、フィット RS(GE8)用「スポーツサスペンション」「カッパーファイバークラッチシステム」「メタルクラッチシステム」を2月17日に発売する。価格はスポーツサスペンションが10万5000円、カッパーファイバークラッチシステム、メタルクラッチシステムが5万7750円。

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■スポーツサスペンション
 スポーツサスペンションは、フロントに32φの大径サスペンションピストンを採用し、微低速域から安定した減衰力を得られる仕様とした。ロールを抑制するリバウンドスプリングを内蔵し、コーナリング時の安定性を高めたと言う。

 スプリングレートは6速MT車用(品番:50000-XLFD-K0S0)とCVT車用(品番:50000-XLFD-K1S0)で異なり、6速MT車がフロント22.5N/mm、リア22.0N/mm、CVT車がフロント23.0N/mm、リア22.0N/mm。車高はノーマルから−20〜−25mmダウンする。

■カッパーファイバークラッチシステム
 カッパーファイバークラッチシステム(品番:22000-XLFD-K0S0)は、街乗りからスポーツ走行に適したクラッチセット。

 カバー、ディスク、レリーズベアリングのセットで、ノンアスベスト材に配合される銅の含有量を従来より増加させ、それに樹脂を配合した新素材をディスクに採用。これにより、ノーマルクラッチに近い操作性とスポーツ走行時のダイレクトな操作性、高いフェード性を実現したとする。セット荷重は5600Nm。

■メタルクラッチシステム
 メタルクラッチシステム(品番:22000-XLFD-S0N0)は、サーキットなどでのスポーツ走行に適したクラッチセットで、カバー、ディスク、レリーズベアリングを同梱する。

 ディスク素材に低比重のメタルを採用し、ノーマル比で7%の軽量化に成功したほか、摩材を厚型化することで高い耐熱性を誇るとしている。セット荷重はカッパーファイバークラッチシステムと同様に5600Nm。

 なお、いずれのクラッチセットもマイナーチェンジ前後(5速MT、6速MT)ともに対応する。


【Car Watch,小林 隆】


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3月1日に開幕するジュネーブモーターショー。今年で81回を数える伝統のモーターショーの出展内容が見えてきた。

画像:注目の出品車

同ショー主催団体が16日に明らかにしたところによると、今年のジュネーブには世界31か国から約260社が出展。プレスデーには84ものカンファレンスが開かれ、欧州プレミアを含めると170台以上もの新型車が初公開されるという。

デトマソが9年ぶりに新型車を披露するほか、韓国のサンヨン(双竜)が2年ぶりにブースを構える。一般公開日は3‐13日までで、この11日間に70万人もの来場者が会場に足を運ぶと予想されている。

今年はスーパーカーの当たり年となりそう。ランボルギーニ『アベンタドール』、フェラーリ『FF』、パガーニ『ウアイラ』、グンペルト『トルナンテ』がジュネーブでデビューを果たす。

もちろん、環境対応車の発表も積極的に行われ、トヨタからは『ヤリス』(日本名:『ヴィッツ』)のハイブリッド、日産からはEVスポーツコンセプトの『エスフロー』、インフィニティからはHVコンパクト、『エセレア』などがスタンバイしている。

《レスポンス 森脇稔》


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 昭和シェル石油 <5002> が反発。三菱UFJ証券が目標株価を700円から750円に引き上げた。投資判断は「ニュートラル」継続。

 石油製品スプレッドの動向のほか、CIS太陽電池事業の利益動向に注目している。CIS太陽電池は薄膜多結晶太陽電池の一種で、シリコン系に比べ製造コストが低く、多結晶で大面積化や量産化に適しているとされている。(編集担当:山田一)

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 国内最大の単一労働組合である「日本郵政グループ労働組合」(JP労組、組合員数約23万8千人)は17日、東京都内のホテルで中央委員会を開いた。平成23年の春闘交渉でベースアップ(ベア)の要求を見送る一方、定期昇給の維持と年間4・4カ月の一時金を求める方針を提案した。18日に正式決定する見通し。

 ベア要求見送りは3年連続で、グループの郵便事業会社の経営悪化などを踏まえた。一時金は昨年の春闘では労組側の年間4・5カ月の要求に対し4・3カ月で妥結しており、上積みを目指す。

 このほか、非正規社員の待遇改善や、昨年12月に実施した非正規社員の正社員への登用を23年度も行うことなどを求める。

 郵便事業会社は、23年3月期に1200億円弱の営業赤字に陥る見通し。24年度の営業黒字転換には、経費の6割強を占める人件費の削減が急務となっているが、JP労組の竹内法心・中央執行委員長は「まずは経営側が責任を果たし、やるべきことをやり尽くすことが重要」と、経営側の動きを牽制(けんせい)した。

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